リハビリを行うのはどんな施設か
リハビリを行う施設一覧
リハビリを行う施設としてまず挙げられるのは「介護付き有料老人ホーム」です。この施設では理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などのリハビリ職を1名以上配置することが義務付けられています。入居時にかかる費用は施設によって幅がありますが、利用料金にリハビリの費用があらかじめ含まれます。
次に「住宅型有料老人ホーム」や「サービス付き高齢者住宅」です。この施設に入居する場合、利用者はデイサービスや通所リハビリなど外部の事業者と個別に契約してサービスを受けることになります。こちらも入居費は施設によって様々ですが、リハビリの費用については利用者が個別で契約するので利用料には含まれていません。
次が「グループホーム」です。数人の入居者とスタッフとともに共同生活を送り、リハビリも実施しています。規模の小さい施設なのでリハビリ職の配置基準は設けられていませんが、中にはリハビリ職が常駐しているところもあります。その場合は生活期リハビリのメニューがメインとなります。
「特別養護老人ホーム」はリハビリ職の配置が義務付けられています。数は少ないですが、複数のリハビリ職を配置しているところもあります。また、施設内での自立を目的とした生活期リハビリが用意されているところもあります。入居費はかかりませんが、リハビリを実施している場合は個別機能訓練加算として利用料にサービス費用が加算されます。
最後が「介護老人保健施設」です。この施設はリハビリを目的としているので、一番リハビリを行う機会が多いでしょう。ただし、リハビリによる在宅復帰を目的とした施設のため原則として3ヵ月しか入居できません。こちらも入居費はかからず、リハビリの費用に関しては入居者が必要とするリハビリの内容によって上下します。
介護職の役割
介護職として働く場合、日常的に高齢者に対するリハビリを提供していくことになります。しかし、その意識をそこまで持たないまま働いている人が多いようです。リハビリは専門家の評価やアドバイスをもとに行っていきますが、状態によっては専門職が直接リハビリを行ったほうがいいケースもあります。しかし、高齢者のリハビリにおいて重要なのは回復期以降の生活期リハビリです。長期的なリハビリが高齢者の社会復帰にとっては重要となり、それを担うのは介護職です。高齢者の一番近くにいる介護職だからこそリハビリに対する意識を高く持ち、必要とあればリハビリのあり方について提案するくらいの姿勢で取り組んでいくことが大切です。
