高齢者への介護が必要になる前に

注目される介護予防

高齢者への介護が必要になる前の取り組みとして、早い段階で老化の兆候を捉えて予防策を実施し、健康を維持する「介護予防」に注目が集まっています。2025年には団塊の世代が一気に75歳以上の後期高齢者となり、介護を必要とする高齢者のさらなる増加が予想されています。そういった状況の中で自治体の地域包括支援センターや民間団体などが主導となり介護予防事業の取り組みを積極的に行っています。厚生労働省は介護予防について「リハビリ職による介護予防の推進」「地域住民による通いの場の充実」「高齢者の社会参加を通じた介護予防の推進」の3つが重要として、高齢者が自分らしく生活できる環境づくりに取り組んでいます。具体的には、地域の高齢者に対する運動機能や口腔機能向上のためのレクリエーションの実施や栄養改善の勉強会の開催などが全国で行われています。
また、厚生労働省では65歳以上の高齢者に対して介護予防に役立つ25項目の設問が用意された基本チェックリストを作成しています。質問に答えるだけで簡単に介護予防の必要性の有無がわかり、もし自分で必要と判断できるならば市町村の窓口で介護予防のサービスに申し込むことができます。

介護の考え方は変わっている

今までの介護は、「心身の弱った高齢者に対して手助けをする」という考え方が一般的でした。しかしこの考えには、高齢者が自分の能力を使って自分のペースで食事をするというよりも、介護者がサポートしたほうが早く食事を終わらせることができるという、いわば介護者側の都合が表れています。そのため現在主流になっているのは、例えば食事であれば「箸が使えないのなら介護用のスプーンを使って自力で食事してもらう」という考え方です。いわゆる「自立支援介護」というもので、この考え方は介護現場で広く普及しています。
高齢者の自立を支えるための介護なので、高齢者の体調を整えて日常の活動性を向上させ、前向きに物事に取り組む意欲を持ってもらうことが大切です。本人への配慮が薄い「お世話をする介護」から自立支援介護へと介護の在り方は大きく変化しています。老人ホームなどの介護施設でも同様の理念をもとに運営しているところが多いです。

リハビリ職としての関わり方

リハビリ職として介護予防にあたる場合、腰痛や肩こり、メタボリックシンドロームの解消や、認知症の予防などに関わることができます。機能訓練によって回復したあとの健康状態の維持や環境づくりも大切な項目です。また、高齢者が自分らしい生活を送るためには地域の環境づくりも重要とされているので、積極的に高齢者が社会参加できるようなアプローチが必要となってくるでしょう。